証券化された不動産投資は、大きな売却益は期待できませんが、長期に渡って賃料収入を得るには適しています。
現物での不動産投資とは違い、少額で不動産投資を行うことができて、市場で売買できる流動化の高い投資商品の1つとして扱うことができます。
不動産投資信託とは、投資対象をマンションやオフィスビルなど不動産を主体としたファンドの一種です。
投資家から集めた資金で投資信託委託事業者や資産運用業者が運用を行い、賃料収入や売却益から投資家に配当を行う仕組みになっています。
アメリカのREIT(Real Estate Investment Trust＝リート)にちなみ、日本版REIT(J-REIT)と呼ばれています。
平成13年に東京証券取引所で不動産投資信託の専門市場が開設されました。
不動産投資信託は上場株式と同じように市場を通じて個人で自由に売買できます。
個別の不動産投資信託以外に、複数の不動産投資信託を組み入れたファンド・オブ・ファンズも販売されています。
株式投資信託と同じように1万円程度から購入することも可能です。
不動産投資信託の購入には、商品の特徴を慎重に検討しましょう。
不動産投資信託のリスクには、ファンドを構成する賃料収入の減少などによる利回りの低下、金利上昇による借入金の利払いが増加、地震など不動産の損壊による配当金・価格の低下などのリスクがあります。
不動産投資信託の購入には、目論見書や運用方針、運用対象を理解し検討することが必要となります。
不動産投資信託